５Ｇのサービスが開始されましたが、海外では健康被害が出るなどで反対運動が起きているとのニュースをみたのをきっかけに、安全性について調べました。

多くの情報があって、どれを信用したら良いのか難しいですが、やはり電磁波を扱う会社は無視できないと思いました。

以下、ドコモの公式サイトが詳しく書いてありましたのでご紹介します。

専門用語も多いので気になるところだけご参照下さい。

目次もあるのでご活用下さい。

お時間無い方は電波の安全性に対するドコモの考えだけでもご覧ください。

電波の安全性について

• 電波について知っていただきたいこと
• 電波の安全性
• ドコモの電波の安全性に関する取組み

電波について知っていただきたいこと

電波は私たちの生活を支えています

電波は目で見えませんし、直接感じることもできませんが、暮らしの中のいろいろなシーンで利用されています。携帯電話も電波を利用してサービスを提供しています。ここでは電波の特徴や、安全な電波の利用のための取り組みについてご紹介します。

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電波は電磁波の一種です

電磁波とは電界と磁界が相互に作用して空間を光の速度で伝わっていく波です。電界とは電気的な力（プラスとマイナスの極性があり、異なる極性は引き合い／同じ極性は反発する力）が働く空間、磁界とは磁気（N極とS極があり、異なる極性は引き合い／同じ極性は反発する力）が働く空間のことです。
電界と磁界が互いに影響し合いながら、波のように遠くまで伝わっていきます。
電磁波はこの波の周期（周波数）によっていろいろな種類に分類されています。

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電磁波の種類

電磁波は自然界にもあります。例えば雷や摩擦電気の火花放電により電磁波は発生します。太陽や宇宙空間からも紫外線や可視光線のほか、さまざまな種類の電磁波が地球に届いています。
電磁波はその周波数（波長）によって性質が異なり、放送、医療分野など、さまざまな用途に合った適切な周波数の電磁波が使われています。電磁波は周波数に応じて、電離放射線と、非電離放射線の2種類に大別されます。電離放射線とは、エックス線やガンマ線など、周波数が非常に高い電磁波で、物質に当ると物質内の電子を弾き飛ばす性質（これを電離作用といいます）があります。一方、非電離放射線とは、周波数が低く、電離作用を起こさない電磁波であり、携帯電話や放送などで使われています。

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ドコモの携帯電話の電波

日本では、3THz（3000GHz）以下の周波数の電磁波を『電波』と呼んでいます。電波は周波数によって伝わり方が異なるので、その特徴を利用して、通信や放送だけでなくGPSや気象レーダーなど様々な用途に使われています。ドコモの携帯電話はこの『電波』を用いてサービスしています。 ドコモの携帯電話の電波

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• M（メガ）は100万、G（ギガ）は10億をさします。

電波の安全性

電波って人体に影響があるの？

日本をはじめ世界では、電波を安全に利用するための基準や制度が設けられており、その強さ以下の電波であれば人体に影響はないとの調査結果が得られています。ここでは、電波の人体への影響と、安全利用のための日本の基準や制度について解説します。

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人体への影響　−「刺激作用」、「熱作用」とは−

電波の人体への影響については、これまで50年以上にわたり世界各国で研究が行われています。その結果、電波の人体への影響として「刺激作用」と「熱作用」があることが明らかになっています。

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刺激作用

主に約10MHz以下の低い周波数の強い電波が人体に当ったときに、人体に発生した誘導電流によって神経などが「ビリビリ」「チクチク」と刺激される作用のことです。携帯電話の周波数では刺激作用は起こりません。

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低周波治療器のような感じだとおもいます。

熱作用

約100kHz以上の周波数の強い電波が人体に当たったときに、そのエネルギーの一部が人体に吸収されて、温度上昇を起こす作用のことです。携帯電話端末や基地局からの電波は弱いので、熱作用を起こすことはありません。

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日本における電波の安全利用のための基準や制度

電波防護指針

電波を安全に使用するために、1990年に郵政省（現在の総務省）は過去40年にわたる国内外の研究結果にもとづいて電波の人体に対する安全性の基準を「電波防護指針」として定めました。その後、1997年および2011年には、携帯電話端末などの安全性の基準となる「局所吸収指針」の追加と周波数の拡張が行われています。さらに、2015年には低周波領域の改定、2018年には高周波領域の改定が行われました。この電波防護指針の基準値は世界保健機関（WHO）が推奨する国際的な指針と同等であり、この基準値を満たしていれば全ての人々の健康への安全性が確保されるというのが、WHOをはじめ国際的な考えとなっています。国はこの電波防護指針に基づいた法令を定めています。

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電波防護に関する法規制

我が国では、電波防護指針をもとに、関係法令が制定されています。ドコモを含む電波を使用する事業者などは、これら法令を順守することが義務付けられています。ドコモの携帯電話は、法令を順守してサービスを提供しております。

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（携帯電話基地局・端末などに適用される電波防護のための制度）

電波防護のための基準値

電波防護の基準値を超える場所（基地局アンテナに極めて近い場所など）には、一般の人が容易に立入りすることができないよう、柵などを設けること。

携帯電話端末の電波について、6GHz以下では比吸収率（局所SAR、2W／kg、四肢においては4W／kg）、6GHz超では入射電力密度（4cm²あたり2mW）を満たすこと

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電波防護指針ならびに関係法令における電波の強さの基準値は、電波の「熱作用」により体温が上昇し、人体に影響が出る可能性があるとされる値に十分な安全率（10倍～50倍）を設けた値です。以下に、携帯電話で用いられている周波数での基準値の例を示します。

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携帯電話基地局

ドコモの携帯電話の電波

日本の電波防護指針に定められた電波の強さ（平均時間6分間）の基準値（一般環境）。

出典：総務省パンフレット「電波と安心な暮らし」（2014年2月）。デジタル携帯電話基地局のアンテナから発射される電波の地上での電力密度の例。

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携帯電話端末

携帯電話端末の基準値については携帯電話の電波防護への適合性についてをご覧ください。

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携帯電話基地局の電波の強さはどのくらい？

電波の強さは、携帯電話基地局から距離が離れると急激に弱くなります。実際には、距離だけでなく基地局アンテナの特性などの要素も考慮する必要がありますが、それらを考慮しても一般の環境における電波の強さは電波防護指針の基準値の数十分の1から数万分の1です。

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電波の強さの計算例

携帯電話基地局のアンテナは、ある特定の方向（図の例ではアンテナから200m先の地点）に電波を出しており、真下にはあまり出ておりません。建物の内部では、電波は壁や屋根によって吸収・反射されるので、電波の強さは表に示した値をはるかに下回ります。

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日本の電波防護指針に定められた電波の強さ（平均時間6分間）の基準値（一般環境）。

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出典：総務省パンフレット「電波と安心な暮らし」（2014年2月）。デジタル携帯電話基地局のアンテナから発射される電波の地上での電力密度の例。

電波の強さの実測例

下記のグラフは、郊外にある一般的な携帯電話基地局（FOMA）が出している電波の強さを実測した例です。このグラフからも携帯電話基地局の電波の強さは電波防護指針の基準値を遥かに下回っていることがわかります。

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基地局直下から30m～1kmまでの地点において、0.5m毎に電波の強さの最大値を測定した結果です。

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健康への影響は、日本と海外でどのように考えられているのか？

主要機関の評価、見解など

総務省

総務省が開催した『生体電磁環境研究推進委員会』（1997年−2007年）は、電波の生体安全性評価に関する研究結果を取り纏め、最終報告（2007年4月）を以下のとおり発表しています。

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『我が国をはじめ国際的な専門機関では、電波防護指針値を下回る強さの電波によって健康に悪影響を及ぼすという確固たる証拠は認められないとの認識で一致している。』

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なお、総務省は引き続き、2008年から『生体電磁環境に関する検討会』を開催し、電波の安全性に関する研究を推進しており、2015年7月1日に現時点での見解を第一次報告書に取り纏め、以下のとおり公表しています。

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『現在の知見からは、電波防護指針を適用することで、電波の安全な利用が担保されるものと認識する。』

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世界保健機関：WHO（World Health Organization）

WHOは1996年より国際電磁界プロジェクトを発足させ、電磁界の健康影響を評価しています。WHOの専門組織である国際がん研究機関（IARC）は、2011年5月31日に携帯電話を含む電波による発がん性について、「人に対して発がん性があるかも知れない」と評価したと発表しました。しかし、WHOは、因果的な解釈はできないと結論付けており、同プロジェクトは2011年6月にファクトシート193番を改訂し、以下の見解を表明しています。また、2014年10月にも改訂版が公表されましたが、見解に変更はありませんでした。

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『携帯電話が潜在的な健康リスクをもたらすどうかを評価するために、これまで20年以上にわたって多数の研究が行われてきました。今日まで、携帯電話使用を原因とするいかなる健康影響も確立されていません。』

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また、IARCは2013年に、がんと診断された方々に関する国レベルのデータベースを用いて時間的な傾向を分析しても、携帯電話ユーザーの増加に伴う脳腫瘍の発症率の上昇は認められないと報告しています。
IARCの発表に関し、一般社団法人 電波産業会電磁環境委員会は『国際がん研究機関（IARC）の電波の発がん性評価結果について』を発表しております。

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国際非電離放射線防護委員会：ICNIRP（International Commission on Non-Ionizing Radiation Protection）

ICNIRPは1998年にそれまでの科学的文献を徹底的に検討し、国際的なガイドラインを作成しました。このガイドラインはわが国の電波防護指針と同等のもので、世界各国で使用されています。また、継続的に最新の研究結果の網羅的な評価を行っており、ガイドラインの有効性を確認しています。2020年3月には、最新の科学的知見に基づき、5G等でも使用される6GHz以上の高い周波数を中心としてこのガイドラインが改定されました。ICNIRPは「新ガイドラインを遵守している限り、5G技術が害を生じることはあり得ない」とコメントしています。

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電波の安全性に対するドコモの考え

ドコモの携帯電話基地局ならびに端末は、電波法令を順守し、電波防護指針の基準値を下回る強さで運用しています。この電波防護指針の基準値以下の強さの電波は、健康に悪影響を及ぼすおそれは無いと世界的にも認識されております。したがいましてドコモの携帯電話は安心してご利用いただけます。

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電波法令を順守しています

ドコモの携帯電話基地局は、総務大臣より無線局免許を受け開設しています。無線局免許を受けるには、電波法令により定められた審査事項に適合していることの確認を受ける必要があります。運用後も機器のメンテナンスなどにより、技術条件を満足するよう電波の品質を維持しています。

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全ての端末を安心してご利用いただけます。
ドコモの携帯電話端末は、国が定めた技術基準に適合していることを確認して販売しています（国際ローミング対応端末は、海外の基準にも適合しています）。そのうち、電波防護のための基準についてもその適合性を確認しています。

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電波防護のための基準への適合を確認しています

ドコモでは、携帯電話基地局から出る電波について、電波防護のための基準への適合を確認しています。また、基準に適合していることを詳細に確認できる電界強度測定器を開発し、支店や支社で活用しています。

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細胞実験を実施しています

ドコモでは2002年11月より、電波の人体への影響を調べるため、ヒト由来の細胞を対象とした実験を行いました。本結果は報道発表で公表しています（2005年4月26日、2007年1月24日）。
その結果、細胞レベルおよび遺伝子レベルでの電波の人体への影響は確認されず、携帯電話の電波の安全性について改めて検証できたといえます。また、これまでに得た結果は、電波が細胞構造や機能（DNAや遺伝子の働きなど）に影響を与えてがん化するかもしれないとの主張を否定する科学的証拠の一つになるものです。

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一般社団法人 電波産業会の調査・研究に協力しています

一般社団法人 電波産業会（ARIB）の電磁環境委員会が実施している携帯電話の電波の安全性に関する調査・研究活動等を通じての電波利用における公共の福祉の増進活動に賛同し、ドコモも正会員として協力しています。

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最後に

難しいことはわかりませんが、厳しい基準を設けてその基準をしっかり守っていると思われます。

レントゲンと同じ電磁波ですが周波数が全然違う事がわかりました。

電磁波がすべて危険であると考え過ぎすぎるのも現実的ではないと思いました。

赤外線のほうが周波数が高い事がわかります。

テレビのリモコンで健康被害が出たと私は聞いたことがありません。

周波数が高くなることで危険性も高くなるのはある程度は間違いではないのかもしれませんが、それで考えると太陽光の方がよほど危険とも思われます。

空間に飛んでる電波を止めるのは難しいですが、自分の体につけて使用する周波数はある程度選べるかもしれません。

どうしても心配の方はスマホで３Gと４G利用を切り替え出来るように、５Gと４Gを切り替え出来るようになるんじゃないかと思われます。

意味があるかはわかりませんが、参考程度になればと思います。

そもそもですが、５Gは始まったばかりで私のように地方で住んでいる方にはまだまだ恩恵はなさそうです。

スマホ自体も５G対応のものではないので・・・

おそらく新コロナウイルスの影響で、どの地域も５Gの工事が進んでいないんじゃないかと思います。

新コロナウイルスの騒動がおさまり、５Gの速さを体感できる日を楽しみにしております。

ご覧頂きありがとうございました。